本ページでは、価格弾力性とは何かについてまとめたい。ここではとりわけ、需要の価格弾力性について取り上げる。
基本的に、価格が上昇すると財の需要は減少する。それでは、価格が１％上昇した時に、需要は何％変化するのか。需要の価格弾力性とはこれを表す指標となる。
数式で表すと需要の価格弾力性（E）は以下のようになる。
ここで、ｐは価格、Ｑは需要量である。この式を変形すると、
となる。実際の計算においては、こちらを使用する方が便利なことが多い。なぜなら、Q（ｐの関数）をｐで微分した値に、p/Qをかければ良いからだ。
価格弾力性は、変化率を変化率で除した値である。したがって、単位の取り方に影響を受けない指標であるということができる。対して、需要関数の傾きは横軸、縦軸の単位の取り方（例えばミリリットルなのかリットルなのか）によって変わってしまう。こうしたことから、価格弾力性は便利な指標として広く用いられる。
最後に、価格弾力性と財の売上の関係について考えてみたい。価格弾力性を用いることによって、ある財の価格が上昇した時に、その財の売上は増えるのか、減るのか、分析を行うことができる。
ある財の売上（Rとする）は、価格に生産量をかけたpQで表すことができる。ここで、Ｑはｐの関数である。そして、価格が変化した時の売上の変化（売上を価格で微分した値）は、
となる。R=pQ(p)の微分は、積の公式(f(x)g(x))'=f'(x)g(x)+f(x)g'(x)を用いればよい。
上述のとおり、価格が上昇すると基本的に需要は減少するため、Ｅは通常マイナスの値をとる。Ｅのマイナス幅がー１より小さい場合、微分値はプラスとなり、すなわち価格が上昇すると売り上げが上がることになる。これは価格を上げても需要が大きく減らないような財（インフラ関連など）が該当する。
反対に、Ｅのマイナス幅がー１より大きい場合、微分値はマイナスになるため、価格を上げると売り上げが下がることが分かる。Ｅがー１の場合は、価格を上げても売り上げに変化はない。
（参考）：
